アプリ開発とは？費用や外注する際のポイントについて

今や私達の生活に欠かせない存在であるアプリ。仕事や日常生活など様々な場面で目にする身近な存在であり、最近では独自のアプリ開発に取り組む個人や企業も増えています。

アプリ開発を行う際に知っておきたいのが、アプリ開発に必要な費用や外注の方法です。この記事では、アプリの種類やアプリ開発のメリット、アプリ開発における相場やポイントなど、アプリ開発における基礎知識から外注方法までを幅広く解説します。

開発できるアプリの種類とは？

一言でアプリといっても、その種類は大きく2つに分かれます。アプリ開発を行う際には、「どういったアプリを作りたいのか？」「アプリのジャンルは何か？」といった観点から、自社にとって最適なアプリの種類を選択することが必要です。

アプリ開発に取り掛かる前に必ずおさえておきたい、アプリの種類について代表的なものを2つ紹介します。

Webアプリ

1つめは、スマートフォンやパソコンなど、それぞれの端末にインストールされているブラウザ上で動作するWebアプリです。

ブラウザとは、MacやiPhoneに搭載されている「Safari（サファリ）」や、Googleが提供している「chrome（クローム）」、Microsoftが提供している「Microsoft Edge」などのWebサイトを閲覧するために使うソフトのことです。

Webアプリは、ブラウザ上で動作するため、ユーザーはアプリをインストールすることなく使うことができます。

Webアプリの場合、インストール不要で使える点に加え、AndroidやiOS、パソコンといった端末ごとにアプリを作り直さなくてよいというメリットがあります。

ネイティブアプリ

アプリの種類の2つめは、AndroidやiOSといったそれぞれの端末にインストールして使うタイプのネイティブアプリです。Webアプリとの決定的な違いとして、ブラウザを介さず動作する点が挙げられます。

ネイティブアプリを動作させるためにはユーザー自身がアプリをインストールする必要がありますが、一度獲得したユーザーに継続してもらいやすい、ユーザーの囲い込みが比較的容易といった点はネイティブアプリならではのメリットです。

アプリ開発のメリット

最近では業種や業界を問わず、アプリ開発に取り組む企業が増えてきています。また、企業としてアプリを開発するのではなく、個人の趣味や副業としてアプリを開発するケースも多いです。

それでは、アプリを開発するメリットとはどのような点にあるのでしょうか。アプリ開発を実施するメリットを3つ紹介します。

知名度アップ・ブランディングにつながる

言うまでもなく、知名度は企業の業績に直結する重要な要素です。また、ブランディングを的確に行えばサービスや商品のイメージが高まるため、固定ファンの獲得につながります。

アプリ開発に取り組むことで、知名度の向上やブランディングにつながるというメリットがあります。自社独自のアプリをリリースすることでメディアへの露出機会も増えますし、サービスや商品の存在を顧客に意識してもらいやすくなります。また、アプリ内のデザインや画像といった視覚的な情報を介して、企業のブランディングを図ることが可能です。

ユーザーのファン化につながりやすい

ネイティブアプリを開発する場合になりますが、アプリをダウンロードしてもらえれば、アプリ限定コンテンツの発信やお知らせ通知の送信などで、顧客との接点を多く確保できます。また、Webアプリをブックマークやお気に入りで保存してもらえれば、ユーザーはそこから気軽にサービスや商品の情報にアクセスできるようになります。

アプリを通じてユーザーとの接点を確保することで、ユーザーのファン化を促せるというメリットも大きいです。既存ユーザーの囲い込みはもちろん、新規ユーザーの獲得も期待できるのがアプリ開発といえます。

データの収集・活用ができる

最近のマーケティングでは、データの活用が欠かせません。ユーザーがどういった経路で購入に至ったのか、自社のファン層の性別や年齢はどうなっているのかなど、幅広いデータが企業の経営戦略に影響を与えます。

自社アプリを開発すれば、様々なデータの収集や活用ができるというメリットもあります。データをマーケティングに活用できるのはもちろん、ユーザーの閲覧履歴に基づいたおすすめを表示したり、利便性の向上につなげたりといった施策も実施できるでしょう。

アプリ開発の流れ

アプリ開発を行う際には、段階を踏んで進めていく必要があります。まずはアプリ開発の企画立案や要件定義からはじまり、デザイン作成、開発、テストやリリースといった順番で進んでいくのが一般的です。

外注・内製を問わず、アプリ開発を行う際に知っておきたいアプリ開発の一般的な流れを紹介します。

アプリ開発の企画立案

まずは、アプリ開発の企画立案から始めましょう。企業の経営戦略や事業戦略に基づいて、「どんなアプリを作りたいのか？」「アプリ開発に取り組む目的は何か？」といった点を考えていきます。

さらに、アプリ開発の目的に合わせながら

• アプリのターゲットユーザーは誰なのか？
• 目標とするリリース時期はいつか？
• 想定するユーザーの規模は？（例：1日のアクティブユーザー数が1000人）
• Webアプリなのかネイティブアプリなのか？

といった点についても具体的に考えていきます。

要件定義

アプリ開発の企画立案が終わったら、要件定義へと進みます。一つ前のステップである企画立案で定めた内容を、より技術的な観点から考えていくのがこの段階です。具体的には、

• アプリはどのような機能を備えているのか？
• 想定する動作環境は何か？
• それぞれの機能の実装にどの程度の予算と時間をかけるのか？
• フレームワークは何を使うのか？

といった点について、検討を進めていきます。要件定義は、いわばアプリの骨組みを決める重要な段階です。予算オーバーや開発の遅れといった問題につながらないよう、技術者の意見も聞きながら実施していきましょう。

デザイン作成

要件定義が終了したら、アプリのデザインを定めていきます。要件定義で決めた機能を実装するためにはどのようなボタンが必要で、画面のどの部分にどのようなUIを設置するのかを考えていきましょう。

なお、アプリ開発においては、デザインがアプリ全体のクオリティを大きく左右します。いくら高機能なアプリでも、デザインが良くないとアプリ全体の質は大きく低下してしまうでしょう。適切なデザインによって初めてクオリティの高いアプリができることを意識して、時間をかけて丁寧に行いたいステップです。

アプリ開発

デザイン面がおおよそ定まったら、いよいよアプリ開発の段階に入ります。アプリ開発を自社で行う際には、しっかりとコーディング規約を定め、適切なモジュール分割を実施するのがポイントです。

外注する際には、スケジュール感を意識しながら、進捗状況をこまめに共有してもらうのがよいでしょう。なお、アプリを外注する際にもフレームワークやUIのことなど、ある程度の専門知識があったほうがベンダーとの対話もスムーズに進みます。

テスト

開発がおおむね終了したら、テスト工程に入ります。テスト工程とは、それぞれの機能が想定していた仕様通りに動作しているかを確認する工程です。テストは、大きく以下の3つに分かれます。

単体テスト：個別のモジュールをテストする

結合テスト：モジュール同士を結合してテストする

総合テスト：すべての機能を統合し、アプリ全体として正しく動作するか確かめる

テスト結果によっては設計段階まで戻って実装を見直すといった対応が必要となることもあります。外注する場合は、ベンダー側でのテストに引き続き、依頼側が受入テストを実施するのが一般的です。

リリース

テストが終了したら、いよいよアプリをリリースしましょう。Webアプリの場合は実際のサーバー上でアプリを動作させ、アプリへのリンクやボタンを通じて一般公開します。ネイティブアプリの場合は、AppStoreやGooglePlay経由でリリースします。

なお、ネイティブアプリをリリースする際にはAppStoreやGooglePlay側での審査があることに注意しましょう。審査に不合格となった場合には問題点を修正し、再び審査に提出して合格する必要があります。

運用

アプリをリリースしたあと忘れずに実施する必要があるのは、アプリの保守や運用です。運用フェーズでは、開発段階で発見されなかったバグや問題点が出てくることがあります。

最近では、アプリの保守運用まで一気通貫して請け負っている企業も多いです。内製・外注いずれの場合も、一般ユーザーから寄せられたフィードバックを参考にしながら、適宜アプリのアップデートを施しましょう。

アプリ開発にかかる費用は？

アプリ開発をする際に気になるのが、その費用です。アプリ開発の際にはある程度まとまった金額が必要となることがほとんどなので、「本当に採算が取れるアプリか？」を企画の段階から意識する必要があります。

アプリ開発の際に相場について、自社開発する場合と外注する場合の2つに分けて解説します。

自社開発する場合

アプリを自社開発する場合、アプリ開発の相場は月30〜50万円程度です。アプリ開発の期間はシンプルなもので概ね1〜3ヶ月前後、高機能なもので1年前後となります。もちろんアプリの種類や社内のエンジニアの状況によって幅がありますが、最低でも50万円前後、高ければ数百万〜1千万程度の費用がかかることもあります。

基本的に費用の内訳は社内エンジニアの給料やパソコンの購入費などであるため、外注する場合よりは費用が安く押さえられることが多いです。

外注する場合

外注する場合は、内製する際に必要な費用に合わせて、ベンダーへ支払うマージンが上乗せされることになります。ただし、その分アプリのクオリティは安定しており、社内では対応しきれないようなものも開発してもらえる可能性が高いです。

なお、アプリを外注する際の費用はアプリの機能や種類によって大きく異なるため、次の見出しで詳しく解説します。

アプリ開発を外注する場合の相場

先述したように、アプリを外注する際の費用は搭載したい機能や種類によって大きく異なります。また、依頼する先が大手ベンダーなのか中小企業なのか、あるいはフリーランスの個人開発者なのかによっても金額は左右されるでしょう。

アプリを外注する際の相場について見ていきます。

種類別のアプリ開発費の相場

外注する際の費用を左右する大きな要素が、開発したいアプリの種類です。代表的なアプリの種類における、それぞれの開発費の相場は以下のようになります。

アプリの種類	特徴	相場
EC系アプリ	ECサイトをアプリ化したもの	100万円〜300万円
ゲームアプリ	ゲームとして遊べるアプリ。キャラクターなどの画像素材やBGMといった音声素材が開発費用に上乗せされるため、高額になりがち	300万円〜1000万円
コミュニケーション系アプリ	チャットができるアプリや、ライブが聴けるアプリ	100万円〜400万円
チャットボット系アプリ	企業へのお問い合わせに対応するなど、チャットボットを利用できるアプリ	30万円〜100万円程度
管理ツール系アプリ	業務管理に用いるアプリ	50万円〜300万円程度

　　　　　　

搭載機能別のアプリ開発の相場

アプリ開発の際には、搭載する機能によっても相場が変動します。よく実装される機能別に、相場を見ていきましょう。

機能	予算
ログイン機能	20万円〜40万円程度
決済システム	30万円〜50万円程度
会員制サイト	50万円〜120万円程度
SNSなど、他社ツールとの連携	3万円〜10万円程度

　　　　

会員データや決済データを取り扱う際には、データベースの設計などの工程が増えるため、費用が高額になりがちです。ただ、会員管理システムはECサイトなどでおすすめを表示したり、限定クーポンを配信したりする際には必須の機能でしょう。一方、既存のSNSツールとの連携などは費用が安く抑えられます。

アプリ開発の費用をおさえる方法

アプリ開発の際には、ある程度まとまった金額が必要となることがほとんどです。それでは、どうすればアプリ開発の際の費用を少しでも削減できるのでしょうか。

アプリ開発の費用をおさえる方法として、「対応できる部分は自社で行う」「補助金・助成金を使う」といったものが考えられます。アプリ開発の負担をおさえる手段を5つ紹介します。

対応できる部分は自社で行う

アプリ開発を外注する際であっても、すべての工程を依頼する必要はありません。例えば企画や要件定義などは自社で行うこともできますし、リリース後は基本的に自社エンジニアが運用するといった対応も可能です。

特に、自社にデザイナーが在籍している場合にはアプリのデザイン面を策定してから外注するとよいでしょう。デザイン面の作成を依頼すると50万円以上かかることも珍しくありませんが、自社デザイナーに依頼した場合は20〜30万円程度でおさえられます。

レベニューシェアを利用する

レベニューシェアとは、システム開発会社が開発費用を負担するのと引き換えに、アプリの運用で得られた利益を発注側とシステム開発会社で分配する手法です。発注側はコストをおさえられるとともに、システム開発会社側のモチベーションを高く維持できるメリットがあります。

しかし、レベニューシェアは契約自体が複雑なことも多いです。そもそも企画の段階でレベニューシェアに応じてもらえない場合や、契約が発注側に不利なものとなってしまっているケースもあるため、レベニューシェアを実施する際には契約内容を慎重に検討する必要があります。

Webアプリを作成する

ネイティブアプリを開発する場合、Webアプリと比較すると費用は高額になります。そもそもiOSとAndroidで別々に開発する必要があるのに加え、AppStoreやGooglePlay側から徴収される手数料も無視できません。

Webアプリの作成は、ネイティブアプリよりも費用は安くおさえられることがほとんどです。実装したいアプリの機能や内容にもよりますが、コスト面を重視する場合にはWebアプリを検討するのも一つの手段です。

補助金・助成金を使う

国や地方自治体の提供する補助金・助成金を活用するのも良い方法です。

アプリ開発の際に検討しておきたい代表的な補助金としては、まずIT導入補助金が挙げられます。自社の課題やニーズに合ったITツールを導入する際に経費の一部を補助してもらえる補助金で、ITツールの場合は最大で350万円の支援がもらえます。

参考：IT導入補助金

また、小規模事業者を中心に人気が高いのが持続化補助金です。HPやECサイト、システム開発などを対象に、最大で200万円の支援が受けられます。

参考：小規模事業者持続化補助金

さらに、ものづくり補助金も代表的な補助金の一つです。商品開発や生産性向上のための設備投資への支援を目的としており、小規模な企業から中堅企業まで活用できます。

参考：ものづくり補助金

弊社カタチヅクリは、IT導入支援事業者に登録されています

弊社カタチヅクリは、IT導入支援事業者です。

弊社では、ノーコードツールBubbleを使ったアプリ開発サービス「どこのあわ」を提供しています。

「アプリ開発の費用を抑えたい」「補助金を使ってアプリ開発ができるか知りたい」という方は、ぜひ一度ご相談ください。

カタチヅクリでは、補助金に関するご質問はもちろん、アプリ開発の要件定義から現状業務の分析まで、あらゆるテーマでサービス成功のお手伝いが可能です。

ノーコードツールを使う

ノーコードツールとは、コードを書くことなくWebアプリやネイティブアプリが作成できるツールのことです。ノーコードツールを利用すればプログラミングの専門知識がなくてもアプリ開発できるため、アプリ開発の現場では画期的なサービスとして注目を浴びています。

ノーコードツールを活用する最大のメリットは、自社の技術力にとらわれることなく気軽に内製アプリが作成できる点です。運用後の機能修正や改善の手間も少なく、柔軟性の高いアプリがローコストで実現できます。

現在では、ノーコードツールを使ってアプリ開発を行う代行会社も多く、1から作るよりも早く、コストもおさえて発注することが可能です。

アプリ開発の注意点

アプリ開発を行う際には、ぜひ気をつけておきたい注意点が存在します。これらに気を配らなければ、事業拡大のために取り組んだアプリ開発がかえって企業の業績に悪影響を与えてしまったといった結果につながりかねません。アプリ開発をする上で必ず知っておきたい注意点を解説します。

運用・保守にもコストがかかる

アプリは、一度リリースしたあとも改善や修正を続ける必要があります。具体的には、法改正による機能追加や、外部アプリのアップデートへの対応などです。

アプリを開発する際には開発時の費用にのみ目が行きがちですが、リリース後の保守や運用にかかるコストも見逃さないようにしましょう。自社開発する際にはリリース後にも継続的にメンテナンスする人材が必要ですし、運用まで一気通貫して外注する際にはメンテナンスに必要な費用を払い続ける必要があります。

アプリの必要性・開発の目的を明確にする

周囲の企業が取り組んでいるからなんとなく取り組む、といった曖昧な目的ではなかなかアプリの運用を成功させることはできません。アプリを開発する際に必ず意識しておきたいのが、アプリを開発する必要性や目的を明確にしておくという点です。

「そもそもなぜこのアプリが必要なのか？」「ユーザーはどういった状況でこのアプリを必要とするのか？」といった観点を企画段階で明確化して、アプリ全体の方向性やアプリ開発のゴールをしっかりと定めておきましょう。

個人情報の取り扱いに注意する

アプリ開発関連でよくあるトラブルが、個人情報の漏えいです。例えば自社で開発したシステムで氏名や住所といった顧客データが流出した場合、数千万円〜数億円規模の損害賠償責任が発生することもあります。

個人情報を管理するということは、企業に莫大な損害を与えてしまうというリスクも伴います。技術力に不安がある場合は無理に自社開発せず外注する、そもそも不必要に顧客の個人情報を収集しないといった点が大切です。また、個人情報保護に関連する法律は常に改正されています。法務面での対応も重要です。

個人情報保護のカタチヅクリ（磯貝様）の強みを訴求する

開発業者の得意分野を把握する

開発業者は、それぞれ得意とする分野が異なります。例えばゲームアプリ開発が得意な会社や、ECアプリの開発実績が豊富な会社、チャットができるネイティブアプリの開発が得意な会社など、企業によって得意分野は様々です。

アプリ開発を外注する際には、それぞれの企業が得意とする分野を把握した上で、最も自社にあった企業を選ぶようにしましょう。アプリのクオリティが担保される以外にも、コスト削減といった効果が期待できます。

まとめ

アプリ開発の際に知っておきたい基礎知識から、外注する際に気をつけたいポイントまで幅広く解説しました。最近では業種や業界を問わず、自社の顧客をターゲットとしたアプリを開発している企業は少なくありません。

しかし、企業の業績向上につながるアプリを開発するためには、企画段階から一定のノウハウが求められるのも事実です。ぜひ今回紹介した内容を参考にアプリ開発へ取り組んで、質の高いアプリをリリースしてみてください。

「どこのあわ」では、ノーコードツールを活用したアプリ開発を行っています。実際にデザインを見て、触って、アプリを体験できることがどこのあわの強みです。

作りたいアプリの課題検証や、カスタマイズが必要なところを事前に把握できるため、完成イメージがずれません。また、構想段階から一緒に伴走し、要件定義から現状業務の分析まで、あらゆるテーマでサービスのお手伝いをいたします。